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2022.04.28 イベント

5月29日(土)2022明治安田生命J2リーグ第19節 水戸ホーリーホック戦 「ニチバン バトルウィン™Wグリップ™マッチデー」Twitterキャンペーンについて

ジェフユナイテッド市原・千葉のオフィシャルサプライヤーであるニチバンさまのご協力のもと、2022明治安田生命J2リーグ第19節水戸ホーリーホック戦を「ニチバン バトルウィン™Wグリップ™マッチデー」として開催いたします。
開催を記念して、「バトルウィン™サポートクラブ」公式Twitterにて、ピッチ内練習見学付き観戦ペアチケットが抽選で10組20名様に当たるプレゼントキャンペーンを実施いたします。

 

「ニチバン バトルウィン™グリップ™マッチデー」

■開催日時

2022年5月29日(日)15:00キックオフ
2022明治安田生命J2リーグ第19節 ジェフユナイテッド市原・千葉vs水戸ホーリーホック
 

■会場

フクダ電子アリーナ
 

Twitterフォロー&リツイートキャンペーン

ニチバンのバトルウィン™サポートクラブTwitter公式アカウントをフォローし、キャンペーン対象の投稿をリツイートいただいた方の中から抽選で「ピッチ内練習見学付き 観戦ペアチケット」を10組20名様にプレゼントいたします。
 

■実施期間

2022年4月28日(木)~2022年5月5日(木)23:59
 

■応募方法

バトルウィン™サポートクラブTwitter公式アカウントをフォローし、キャンペーン対象の投稿(2022年4月28日(木)10:00投稿予定)をリツイートしてください。
 
  • バトルウィン™サポートクラブTwitter公式アカウント(@bw_supportclub)のフォローをはずさないようお願いいたします。当選発表前にフォローを解除した場合、応募・当選は無効となります。
  • ご自身のアカウントを「公開」にした状態でご応募ください。
  • Twitterのアカウント名、ユーザー名(@で始まるもの)を変更または削除した場合、ダイレクトメッセージを送信できず応募・当選が無効となります。
 

■賞品

2022年5月29日(日)水戸ホーリーホック戦の観戦チケット&ピッチ内練習見学 ペア10組20名様
 
  • チケットの座席はお選びいただけません。
  • 不可抗力により試合が中止となった場合、代替試合へのチケット交換は行いません。
 

■当選方法

当選者の方へのみ5月11日(水)から随時、バトルウィン™サポートクラブTwitter公式アカウントよりDM(ダイレクトメッセージ)でご連絡いたします。
 
  • DM(ダイレクトメッセージ)の受信設定をお願いいたします。DM(ダイレクトメッセージ)に記載されたメールアドレス宛に、必要情報をご送信ください。
  • DM(ダイレクトメッセージ)の送信日から7日経ってもご連絡が取れない場合は、当選を無効とさせていただきます。
 

■注意事項

  • はがきや封書でのご応募は受け付けておりません。あらかじめご了承ください。
  • ご当選の権利はご本人のみ有効で、譲渡や転売・換金はできません。
  • ご当選された賞品は返品・交換できません。
  • 通信費、交通費等、当選賞品以外にかかる費用についてはお客様負担となります。
  • 同一人物による複数アカウントでの重複当選は無効とさせていただきます。重複当選が発覚した場合は、1アカウントでの当選のみを対象とさせていただきます。
  • 15歳以下の方のご応募は、保護者の同意のもと行ってください。
  • 抽選・当選に関するご質問にはお答えいたしかねますのでご了承ください。
  • 本キャンペーンはTwitterおよびTwitter社とは関係ありません。
  • Twitterおよび関連するアプリケーションの動作環境により発生するキャンペーン運営の中断、また中止により生じるいかなる損害についても、当社が責任を負うものではありません。
  • 試合運営方法については、「Jリーグ 新型コロナウイルス感染症対応ガイドライン」に則り、運営いたします。予めご確認ください。
  • DAZN(ダゾーン)での映像放映される場合がございます。
  • 当日の様子を撮影した写真をバトルウィン™およびニチバン公式SNS、ジェフユナイテッド市原・千葉のSNS等で使用する場合がございます。
 

■個人情報の取り扱い

ご当選に伴いお預かりした個人情報は、本キャンペーンの応募資格の確認、賞品引換以外には使用いたしません。ただし、ニチバン株式会社が個人を特定しない統計的情報の形で利用させていただきます。また、ニチバン株式会社は個人情報を当該業務の委託に必要な範囲で委託先に提供する場合を除き、お客様の事前の同意なく第三者に提供することはありません。ただし、(1)法令に基づく場合(2)人の生命、身体又は財産の保護に必要な場合(3)公衆衛生・児童の健全育成に特に必要な場合(4)国の機関等が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合を除きます。
 

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